時価総額

読み: じかそうがく　

時価総額とは、株式をある時点の株価で評価したときの総額です。個々の上場会社については、株式市場が評価した株主持分の時価価値を示します。英語では「Market Capitalization」または「Market Cap」と呼ばれます。

参考：日本取引所グループ｜時価総額

時価総額の計算方法

基本的な計算式は次のとおりです。

時価総額＝株価×発行済株式数

たとえば、株価が2,000円、発行済株式数が1,000万株なら、時価総額は200億円です。株価は日々動くため、発行済株式数が変わらなくても時価総額は増減します。新株発行や株式消却などで株式数が変わった場合も金額に影響します。

比較するときは、同じ時点の株価と最新の発行済株式数を使う必要があります。東京証券取引所の株価検索では、期中の増減を反映した発行済株式数と当日終値を用いて日々更新しています。

参考：日本取引所グループ｜株価検索－はじめての方へ－

時価総額から分かること

市場が評価する株主持分の規模：その時点の株価を基に、株主に帰属する価値の総額を見られます。
上場会社同士の規模感：売上高や利益とは別の角度から、同業他社と比較できます。
市場全体の規模：各上場銘柄の時価総額を合計すると、株式市場全体の規模を表せます。
株価変動の影響：業績見通し、金利、需給などが株価へ反映されると、時価総額も変わります。

時価総額が大きいから収益性や財務の安全性も高いとは限りません。利益、キャッシュフロー、成長率、負債などと併せて見る必要があります。

時価総額と企業価値の違い

時価総額は、株主に帰属する価値を株価で評価したものです。一方、M&Aや企業分析で使われる企業価値（EV）は、事業全体の価値を見るための指標で、一般に時価総額へ有利子負債を加え、現預金などを差し引いて考えます。

また、貸借対照表の純資産は会計上の金額です。市場の期待を反映する時価総額とは一致しません。時価総額、企業価値、純資産を同じ意味で使わないことが大切です。

大型株・中型株・小型株の区分

「時価総額が何円以上なら大型株」といった単一の法定基準はありません。指数会社、証券会社、情報サービスが、それぞれの目的に応じた分類方法を用いています。

TOPIXなどの指数では、単純な時価総額ではなく、市場で実際に流通する可能性のある株式を考慮した浮動株時価総額が用いられる場合があります。分類やランキングを見るときは、算定日、対象市場、株式数の定義を確認しましょう。

IPOで時価総額を見るポイント

IPOでは、想定発行価格や仮条件、公開価格に、上場時点の発行済株式数を掛けた「想定時価総額」や「公開価格ベースの時価総額」が検討材料になります。類似上場会社のPERやPSRなどと比較し、価格水準を考える際にも使われます。

ただし、上場前の想定時価総額は、上場後の市場価格を保証するものではありません。新株発行や売出しの株数、ストックオプションの潜在株式、ロックアップ、流通株式数も確認する必要があります。

上場基準で使われる時価総額

東京証券取引所の上場維持基準には、会社全体の時価総額だけでなく「流通株式時価総額」という項目があります。流通株式時価総額は、流通株式数に、事業年度末日以前3か月間の最終価格の平均値を掛けて算定されます。

2026年9月時点の基準では、流通株式時価総額について、プライム市場は100億円以上、スタンダード市場は10億円以上、グロース市場は5億円以上が上場維持基準です。会社の時価総額が100億円を超えていても、流通株式時価総額が基準を満たすとは限りません。

参考：日本取引所グループ｜流通株式

M&A・TOBでの使われ方

上場会社の買収を検討するとき、時価総額は買収規模を把握する出発点になります。ただし、対象会社の全株式を取得する価格は、基準となる株価にプレミアムを加える場合があり、時価総額と一致しません。

さらに、負債や現預金、事業計画、相乗効果、潜在株式なども検討します。時価総額だけで買収価格の妥当性や企業価値を判断するのは適切ではありません。

時価総額に関するよくある質問

時価総額が高いほど優良企業ですか？

市場から高く評価されていることは示しますが、優良性を単独で判断できる指標ではありません。利益率、成長性、財務状態、ガバナンスなども確認します。

非上場会社にも時価総額はありますか？

市場で取引される株価がないため、上場会社と同じ方法で日々の時価総額を算出することはできません。非上場株式は、類似会社比較法、DCF法、純資産法などで株式価値を評価します。

株式分割をすると時価総額は増えますか？

理論上、株式数が増える一方で1株当たりの価格が同じ割合で下がるため、分割だけで時価総額が増えるわけではありません。ただし、分割後の需給などで株価が動けば、時価総額も変動します。

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